モバ大報道部のTです。転職サイトの求人情報や応募条件のなかに「リモートワーク有」、「テレワーク可能な方」といった文言が珍しくなくなってきました。では、実際にテレワークを導入してみた企業側、働く人側それぞれの課題や懸案、それぞれの解決策は何だろう？
そんな気になることが聞ける、Webセミナーが5月に開催されるという情報をキャッチ。
モデレーターは、自社のツールChatworkでビジネスチャットツールというジャンルを確立させたChatwork株式会社。ニューノーマル以前から社内でリモートワークを推進していたとのことで、彼らの取り組みの中身も聞けそう。要注目です。
株式会社ハイパー（以下、ハイパー）は、Chatwork株式会社をモデレーターとし、Chatworkを利用している株式会社ハイパーがユーザー視点、チャットボット「Syncpit」のエムオーテックス株式会社からメーカー視点、三者三様による「働き方の今とこれから」を対談形式で語るトークセミナー「＃テレワークって実際どうなの？」を開催します。
セミナー詳細
＃テレワークって実際どうなの？
「働き方の今とこれから」を目線の異なる3社が語る。
日時：2021年5月12日( 水 ) 14:00～15:00
参加方法： 本セミナーは、Webセミナー（WebでのLive配信）です。
インターネットに接続できるPC、もしくはスマートフォン・タブレット端末があれば、どこからでも気軽にご参加いただけます。
セミナー開催前日にお申込時のメールアドレス宛に視聴方法を別途ご案内いたします。
参加費：無料
定員：100名
共催：株式会社ハイパー、Chatwork株式会社、エムオーテックス株式会社
セミナーテーマと開催メッセージ
テレワーク実践企業3社による対談形式のトークセミナーです！
新型コロナウイルスの感染拡大による初めての”緊急事態宣言”から約1年。
多くの企業でテレワーク、リモートワークが実践されました。
しかしながら、テレワークにおいては賛否があり、緊急事態宣言の解除とともに止めてしまった企業も多くありました。当社（ハイパー）へも多くのご相談をいただきました。
そこで今回は、新型コロナウイルスの感染拡大前から企業としてテレワークを実践していた、Chatwork社、新型コロナウイルスの感染拡大前から部門レベルでテレワークに取り組んだ、ハイパーのマーケティング部、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い本格的にテレワークを行った、MOTEX社、
このテレワークに対する目線が異なる3社が「テレワークって実際どうなの？」というところに踏み込んでざっくばらんにトークいたします！
「テレワークが浸透していない」「テレワークへの不満が多い」「これからテレワークを始めたい」
「テレワークどうこう、現状の働き方について考えたい」「企業（組織）の生産性をあげたい」等々、
情報収集中のお客様、お気軽にご参加下さい。
プログラム
株式会社ハイパー 働き方改革のディレクションサービス CO-MMUTE
ハイパーは、秋葉原育ちのITツールベンダーです。近年では、「守りのテレワークから攻めのテレワークへ！」をテーマに、2年以上に渡り研究してきた働き方改革やテレワークに関する情報発信をしています。
■情報ポータルサイト「HYPER VOICE」コミュニケーション・商談数を大幅にアップさせたChatworkの活用についても、テレワークアドバイザーが自社運用によるノウハウも踏まえご紹介をしております。
Chatwork株式会社 ビジネスチャット「Chatwork」
ビジネスチャット「Chatwork」を開発・運用しているメーカー。会議、電話、メール、訪問。誰もが当たり前と思っていたコミュニケーションを見直し、「すべての人に、一歩先の働き方を」実現し、より効率的・創造的な働き方を支援しています。
エムオーテックス株式会社 チャットボット「Syncpit」
エムオーテックスは、チャットボット「Syncpit」、エンドポイント管理ツール「LanScopeシリーズ」の開発・販売・サポートを一貫して行うメーカーです。「安全と生産性の両立」をコンセプトに、情シスや総務部門などのバックオフィス業務に携わる方々をご支援しております。「Syncpit」は、月額100円から始めることのできる、情シス・総務の業務を自動化するチャットボットです。
✅昼の仕事が情シス部門のT的には、このツールも気になります。
本セミナーやサービスのお問い合わせ先
【株式会社ハイパー セミナー事務局】
所在地 ： 東京都中央区日本橋堀留町2-9-6 ニューESRビル
電話：03-6892-8185
メールアドレス mktg@hyperpc.co.jp
株式会社ハイパーについて
「ユーザーニーズ実現企業」を経営理念として法人のお客様を対象にコンピュータ本体やソフトウェア、周辺機器などを販売する「ITサービス事業」を中核にビジネスを展開中。